ビジネススクール・アカウンティングスクールの教員が中心になって、タイムリーな話題を通して、ビジネス社会の動向をわかりやすく解説する「無料公開セミナー」です。どなたでもお気軽にご参加いただけます。

ビジネススクールの実際の授業で展開している内容をもとにして、そのエッセンスを「研修プログラム」として提供するものです。テーマごとのプログラムで様々な理論を学ぶほか、グループ討議などで、仕事に活かせるスキルを学びます。

アカウンティングスクールの実際の授業で展開している内容をもとにして、そのエッセンスを「研修プログラム」として提供するものです。テーマごとのプログラムで様々な理論を学ぶほか、グループ討議などで、仕事に活かせるスキルを学びます。

企業等からの寄付をもとに、テーマを設けて講座を開催しています。

2008年度から3年間、文部科学省｢社会人学び直しプログラム｣の委託事業として、再就職・起業支援を行ってきました。2011年度よりプログラム内容を刷新、学内関連部署と連携し、トータルに学ぶ機会を提供しています。「今は、育児休業中だが、やがて職場復帰する」「退職したが、再び社会で活躍したい」という女性が、スキルアップしてキャリアを再開するためのプログラムです。キャリアデザインを描いて自分づくりからはじめ、コミュニケーション力、モチベーション・マネジメント、時間管理術から、企画・経理・営業・管理などの専門的なスキルまでの人間力と仕事力を身につけることで、企業の即戦力として働いたり、起業したりすることができるようになります。

2015年2月から女性役員・管理職候補者などを対象に開講しています。リーダーを目指す女性を対象に、経営に関する知識・技能やリーダーシップ、組織マネジメント力、意思決定力、課題解決力など、リーダーとしての真の力を養成します。多くの女性には、男性とは異なり企業の教育訓練や配置転換の機会が少なく、それらを通して得られたはずの知識や経験・スキルが不足しています。異業種の仲間、講師、各社の女性役員とのネットワークを築きながら、ケーススタディやグループワーク、アクションラーニングを通じたトレーニングを重ねることで、職場で、組織で、社会で活躍する女性リーダーを育てていきます。なお、このプログラムは、2014年度から3年間、文部科学省「高度人材養成のための社会人学び直し大学院プログラム」の委託事業として運営し、現在では本研究科独自に継続運営しています。

本プログラムは、2015年度から3年間、経済産業省「産学連携サービス経営人材育成事業」の下で開発し、文部科学省「職業実践力育成プログラム」に認定されたプログラムです。
医療従事者としての専門技能や技術に関わる内容ではなく、“医療サービス経営”という視点から、次世代の医療・介護経営人材を育成することを目的に実施します。
2005年度に開校した経営戦略研究科にはビジネススクールとアカウンティングスクールがあり、2014年度よりビジネススクールに自治体・医療・大学経営プログラムを開設して医療機関に従事する方々にも広く学習の機会を設けています。 関西学院大学は「Mastery for Service」をスクールモットーに掲げて社会に貢献でき国際的に活躍できる有為な人材を育成することを教育目標としています。ビジネススクールでは、この建学の理念に立ち理論と実践の融合を目指して自ら学んだ知識や技術を社会の役に立てることの出来る人材育成を行っています。 本プログラムではビジネススクールで提供されている病院経営に関する科目をベースに、地域医療に求められる多職種連携医療・介護マネジメントスキルの習得に主眼を置いた内容で、座学&ケーススタディ方式で単位履修型のプログラムを提供します。

本プログラムは、2017年度文部科学省「高度専門職業人養成機能強化促進委託事業」の下で開発し、2019年度に文部科学省「職業実践力育成プログラム」に認定されたプログラムです。
サービス経営人材に求められる基本スキルとMICEや地域観光に関する知識の習得を目指し、地域の活性化やデスティネーション・マネジメント（観光資源の有効活用を促進するための手法）を体得いただくために、基礎・発展・先端科目を体系的に配置し、ケーススタディを用いた授業で実践的なマネジメントを学んでいくことができます。ケーススタディでは、宿泊に関する内容だけではなく、国際会議を含めたＭＩＣＥに関して事例を元にしながら実践的な内容を学びます。インバウンド顧客への対応では、観光、小売りなどの様々な業種からの知見を含めて、地域観光の活性化に繋がるカリキュラムとなっています。 また、発展科目は本学ビジネススクールの正規科目でもあります。ビジネススクールの学生と一緒に受講いただくことで、白熱したディスカッションを通じて多角的に物事をとらえる機会を得られると共に、そこから組織を超えたネットワークの構築が可能となることが魅力の1つです。