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履修モデル

アカウンティングスクールについて

履修モデル
以下の履修モデルは、公認会計士、企業の経理財務担当者、または会計に強い公務員を目指す学生が修得することが望ましい科目を示しています。これらはいずれも例示であり、各自の学習の進捗レベルや目指す専門分野などによって、各自に適した科目を選択することが必要です。また、各分野とも、「コア」、「ベーシック」、「アドバンスト」と進むにしたがって難易度が上がります。基礎知識がないのに最初から「アドバンスト」を履修しても、学習の効果は上がりません。
※本ページに記載の情報は、2026年度入学生を対象とした情報です。


会計プロフェッションコース

公認会計士・税理士をめざす履修モデル

科目群 分野 コア科目 ベーシック科目 アドバンスト科目
財務会計

＊国際会計論

 

○ 簿記

 

○ 財務会計論

簿記応用

 

会計基準論

 

連結財務諸表論

簿記課題研究

 

財務会計課題研究
管理会計

○ 管理会計論

 

○ 原価計算論

意思決定会計論

 

業績評価会計論

 

原価計算応用

管理会計課題研究

 

原価計算課題研究
監査

＊会計倫理

 

○ 監査論

監査概念論

 

監査基準論

監査課題研究
経済・経営

経営学

 

経済学

統計学

 

経営管理論

 

経営財務論

経営学課題研究
企業法

企業法

商法

 

会社法

 

金融商品取引法

 

民法

企業法要説

 

企業法課題研究
租税法

租税法

 

租税法理論

法人税法

 

所得税法

 

消費税法

 

国際租税法

租税法課題研究

 

租税法事例研究
(注1) ＊は必修科目です。
(注2) ○ は公認会計士試験短答式試験科目の一部免除申請のために修得することが必要な科目です。
(注3) 上表の科目のほか、「財務会計論文指導I～IV」「租税法論文指導I～IV」の単位を修得し、専門職学位申請論文審査に合格することにより、税理士試験会計科目の免除申請が可能となります。

企業の会計・財務担当者をめざす履修モデル

科目群 分野 コア科目 ベーシック科目 アドバンスト科目
財務会計

＊国際会計論

 

簿記

 

財務会計論

国際会計基準論 A・B

 

会計制度論

英文会計

 

企業内容開示論

 

財務会計事例研究
管理会計

管理会計論

 

原価計算論

意思決定会計論

 

業績評価会計論

 

財務分析

 

コストマネジメント

会計情報システム

 

管理会計事例研究
監査

＊会計倫理

 

監査論

監査制度論

内部統制論

 

内部監査論

 

システム監査
経済・経営

経営学

経営管理論

 

経営財務論

企業ファイナンス

 

コーポレート・ガバナンス
企業法

企業法

会社法

 

金融商品取引法

会社法事例研究
租税法

租税法

法人税法

 

所得税法

租税法事例研究
(注1) ＊は必修科目です。
(注2) 上表の科目のほか、企業経営や組織・人事に深く関わる科目として「経営戦略」「組織管理」「人材開発論」「コーチング論」「創造性マネジメント」があります。
(注3) 上表の科目のほか、英語による財務会計の授業として「会計学英語講義」、管理会計の授業として 「管理会計英語講義」、経済・経営の授業として「ファイナンス英語講義」があります。

国税専門官等の公務員をめざす履修モデル

科目群 分野 コア科目 ベーシック科目 アドバンスト科目
財務会計

＊国際会計論

 

簿記基礎

国際公会計論

 

公会計論

 

非営利法人会計論

財務会計事例研究

 

公会計事例研究
管理会計

工業簿記基礎

 

管理会計論

 

原価計算論

財務分析

管理会計事例研究
監査

＊会計倫理

 

監査論

監査制度論

内部統制論

 

内部監査論

 

公監査論
経済・経営

経営学

 

経済学

 

行財政基礎

財政学

 

経営財務論

 

統計学

人材開発論
企業法

企業法基礎

民法

 

商法

知的財産権法

 

信託法
租税法

租税法

法人税法

 

所得税法

 

消費税法

 

国際租税法

租税法事例研究
(注1) ＊は必修科目です。
(注2) 地方公務員試験、国税専門官試験、財務専門官試験に深く関わる科目は次の科目です。「経済学」「経営学」「財政学」「統計学」「行財政基礎」「民法」「商法」
(注3) 上表の科目のほか、簿記・会計の初歩的科目として「簿記原理」「財務会計基礎」があります。
会計リカレントコース

公認会計士・税理士をめざす履修モデル

科目群 分野 コア科目 ベーシック科目 アドバンスト科目
財務会計

＊国際会計論

 

○ 簿記

 

○ 財務会計論

簿記応用

 

会計基準論

 

連結財務諸表論

簿記課題研究

 

財務会計課題研究

 

財務会計事例研究＊
管理会計

○ 管理会計論

 

○ 原価計算論

意思決定会計論

 

業績評価会計論

 

原価計算応用

管理会計課題研究

 

管理会計事例研究＊

 

原価計算課題研究
監査

＊会計倫理

 

○ 監査論

監査概念論

 

監査基準論

監査課題研究

 

監査事例研究＊
経済・経営

経営学

 

経済学

統計学

 

経営管理論

 

経営財務論

経営学課題研究
企業法

企業法

商法

 

会社法

 

金融商品取引法

 

民法

企業法要説

 

企業法課題研究＊
租税法

租税法

 

租税法理論

法人税法

 

所得税法

 

消費税法

 

国際租税法

租税法課題研究

 

租税法事例研究
(注1) ＊は必修科目です。
(注2) ○ は公認会計士試験短答式試験科目の一部免除申請のために修得することが必要な科目です。
(注3) 上表の科目のほか、「財務会計論文指導I～IV」「租税法論文指導I～IV」の単位を修得し、専門職学位申請論文審査に合格することにより、税理士試験会計科目の免除申請が可能となります。
(注4) 上記の＊のある事例研究のうちいずれか1つは選択必修科目となります。上表の科目のほか、「公会計事例研究」「会社法事例研究」があります。

会計に強い企業人をめざす履修モデル

科目群 分野 コア科目 ベーシック科目 アドバンスト科目
財務会計

＊国際会計論

 

簿記

 

財務会計論

国際会計基準論 A・B

 

会計制度論

英文会計

 

企業内容開示論

 

財務会計事例研究＊
管理会計

管理会計論

 

原価計算論

意思決定会計論

 

業績評価会計論

 

財務分析

 

コストマネジメント

会計情報システム

 

管理会計事例研究＊
監査

＊会計倫理

 

監査論

監査制度論

内部統制論

 

内部監査論

 

監査事例研究＊
経済・経営

経営学

経営管理論

 

経営財務論

企業ファイナンス

 

コーポレート・ガバナンス
企業法

企業法

会社法

 

金融商品取引法

会社法事例研究＊
租税法

租税法

法人税法

 

所得税法

租税法事例研究＊
(注1) ＊は必修科目です。
(注2) 上表の科目のほか、企業経営や組織・人事に深く関わる科目として「経営戦略」「組織管理」「人材開発論」「コーチング論」「創造性マネジメント」があります。
(注3) 上表の科目のほか、英語による財務会計の授業として「会計学英語講義」、管理会計の授業として「管理会計英語講義」、経済・経営の授業として「ファイナンス英語講義」があります。
(注4) 上記の＊のある事例研究のうちいずれか1つは選択必修科目となります。上記のほかに「公会計事例研究」があります。

会計に強い公務員をめざす履修モデル

科目群 分野 コア科目 ベーシック科目 アドバンスト科目
財務会計

＊国際会計論

 

簿記基礎

国際公会計論

 

公会計論

 

非営利法人会計論

財務会計事例研究＊

 

公会計事例研究＊
管理会計

工業簿記基礎

 

管理会計論

 

原価計算論

財務分析

管理会計事例研究＊

 

公管理会計論
監査

＊会計倫理

 

監査論

監査制度論

内部統制論

 

公監査論

 

監査事例研究＊
経済・経営

経営学

 

経済学

財政学

 

経営財務論

 

統計学

人材開発論
企業法

企業法基礎

民法

 

商法

知的財産権法

 

信託法
租税法

租税法

 

租税法理論

法人税法

 

所得税法

租税法事例研究＊
(注1) ＊は必修科目です。
(注2) 上表の科目のほか、簿記・会計の初歩的科目として「簿記原理」「財務会計基礎」があります。
(注3) 上表の科目のほか、非営利法人会計の発展科目として「医療における会計とファイナンス」があります。
(注4) 上記の＊のある事例研究のうち、「公会計事例研究」を履修することが望ましい。なお、公会計事例研究は、公会計、公共政策全般にわたる内容です。上表の科目のほか、会社法事例研究があります。

中小企業診断士をめざす履修モデル

科目群 分野 コア科目 ベーシック科目 アドバンスト科目
財務会計

＊国際会計論

 

簿記原理

 

財務会計基礎

 

財務会計論

中小企業会計論

 

財務会計事例研究＊
管理会計

管理会計論

意思決定会計論

 

業績評価会計論

 

財務分析

会計情報システム

 

管理会計事例研究＊
監査

＊会計倫理

 

監査論

監査概念論

 

監査基準論

内部監査論
経済・経営

経営学

 

経済学

 

ＩＴ基礎

ファイナンス

 

経営管理論

 

経営財務論

 

ＩＴ統制

人材開発論

 

コーチング論
企業法

企業法基礎

民法

倒産処理法

 

知的財産権法
租税法

租税法

法人税法

租税法事例研究＊
(注1) ＊は必修科目です。
(注2) 中小企業診断士試験一次試験に深く関わるビジネススクールの科目として「マーケティングマネジメント」「生産システム」があります。ビジネススクールの科目は10単位までアカウンティングスクールでも単位認定されます。
(注3) 中小企業診断士試験一次試験に合格することで、ビジネススクールの中小企業診断士試験養成課程を受験する資格が取得できます。
(注4) 上記の＊のある事例研究のうちいずれか1つは選択必修科目となります。上表の科目のほか、「公会計事例研究」「監査事例研究」「会社法事例研究」があります。

学位取得プロセス

標準（2年）修了
2年間（8クォーター）で48単位を修得し、修了

1年目（第1～4クォーター）
各クォーター3～4科目程度の授業履修　
（コア科目、ベーシック科目を中心に6～8単位程度修得）
2年目（第5～8クォーター）
各クォーター3～4科目程度の授業履修
（アドバンスト科目を中心に6～8単位程度修得）

第8クォーター終了までに修了要件を満たす
コア科目：14単位
（必修：4単位、選択必修：10単位）
ベーシック科目：10単位
アドバンスト科目：14単位
選択科目：10単位

かつ

財務会計分野：10単位（導入科目群を除く）
管理会計分野：8単位
監査分野：8単位
経済・経営分野：4単位
企業法分野＆租税法分野：8単位
合計
48単位


早期（1.5年）修了制度
1.5年間（6クォーター）で48単位を修得し、修了

※入学時に申請が必要
※入学時に3年以上の実務経験のある者のみ


1年目（第1～4クォーター）
各クォーター4～5科目程度の授業履修
第1・2クォーターはコア科目、ベーシック科目を中心に
第3・4クォーターはアドバンスト科目を中心に
2年目（第5～6クォーター）
各クォーター4～5科目程度の授業履修
（アドバンスト科目を中心に8～10単位程度修得）

第6クォーター終了までに修了要件を満たす
コア科目：14単位
（必修：4単位、選択必修：10単位）
ベーシック科目：10単位
アドバンスト科目：14単位
選択科目：10単位

かつ

財務会計分野：10単位（導入科目群を除く）
管理会計分野：8単位
監査分野：8単位
経済・経営分野：4単位
企業法分野＆租税法分野：8単位
合計
48単位


在学期間短縮（1～1.5年修了）制度
入学前に科目等履修制度や他大学院で修得した単位を入学時に認定（上限20単位）することで、
1または1.5年間（4または6クォーター）で合計48単位を修得し、修了

※入学時に申請が必要


1年目（第1～4クォーター）

※1年修了の場合の例
単位認定の結果により、入学後に修得する必要のある単位数・授業科目を確定。
最低各クォーター3～4科目程度の履修は必要。

第4クォーター終了までに修了要件を満たす
コア科目：14単位
（必修：4単位、選択必修：10単位）
ベーシック科目：10単位
アドバンスト科目：14単位
選択科目：10単位

かつ

財務会計分野：10単位（導入科目群を除く）
管理会計分野：8単位
監査分野：8単位
経済・経営分野：4単位
企業法分野＆租税法分野：8単位
合計
48単位

アカウンティングスクールについて

6つの特長

プログラム紹介

カリキュラム

履修モデル

教員紹介

キャリア支援

学習環境

学費・奨学金・教育訓練給付金